経営とビジネスの現場で、日本人の「思考」と「行動」に変化を起こす!「マネジメント実務」に変化を起こす!

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【セミナー】グローバル人事の「実践」~現場で変化を起こすための焦点化~(東京:10月19日)

【終了しました】

主催:  社団法人企業研究会

日時:  2010年 10月 19日(火) 13:00~17:00

会場:   厚生会館(東京:麹町) TEL:03-3264-1241

講師:  株式会社J&G HRアドバイザリー代表取締役 篠崎正芳

◆ 開催にあたって◆              日本国内のマーケットの縮小が避けられない今日、生き残りのために、多くの企業にとってグローバル経営への対応が喫緊の課題となっております。しかしながら、これまでの日本企業は「製品」のグローバル化を図り、一定の成果を上げてきた一方、「日本人とマネジメントのグローバル化」は、様々な要因により、遅々として進んでいないのが現状と言えます。こうした状況を踏まえ、本セミナーでは、海外現場を中心にグローバル人事戦略の実行とグローバル人材の育成に長年取り組み、現場で変化を起こしてきた講師を迎え、日本企業の真のグローバル化に向けての実践的な施策について検証していきます。≪※講師と同業企業・同職種の方はご参加頂けない場合がございます。予めご了承ください。≫     
 

● 受講料 ● 1名(税込み、資料代含む)

正会員 31,500円(本体価格 30,000円)
一 般 34,650円(本体価格 33,000円)

参加要領

申込書はFAX、または下記担当者宛E-mailにてお送り下さい。  以下の当会ホームページからもお申込いただけます。http://www.bri.or.jp

着信確認のご連絡後、受講票・請求書をお送りします。

*よくあるご質問(FAQ)は当会ホームページにてご確認いた

だけます。([TOP]→[公開セミナー]→[よくあるご質問])

*お申込後のキャンセルはお受けしかねますので、ご都合が悪く なった場合、代理の方のご出席をお願いいたします。

■お申込・お問合せ先

社団法人企業研究会 事業開発グループ

担当)川守田(かわもりた)E-mail:kawamorita@bri.or.jp

TEL:03-5215-3514 FAX:03-5215-0951

東京都千代田区麹町1-6-2 アーバンネット麹町ビル6F

  社団法人 企業研究会 セミナー事務局宛申込書 FAX:03-5215-0951
101353-0505(※) 2010.10.19  グローバル人事の「実践」
会社名(ふりがな)  
住所
TEL   FAX  
ふりがなご氏名   所 属役 職  
ふりがなご氏名   所 属役 職  
E-Mail

 

※申込書にご記入頂いた個人情報は、本研究会に関する確認・連絡および当会主催事業のご案内をお送りする際に利用させて頂きます。

1.グローバル人事の「実践」を阻むもの

  (1)明確な目的と焦点が定まらないターゲット(層・人・場所)

  (2)硬直的な組織体制

  (3)頭の「前進」と心の「足踏み」 

  (4)過去の日本的成功

  (5)言語の壁

  (6)国内志向・安定志向

2.世界で戦う「個人力」と「チーム力」

  (1)サッカー日本代表の勝利と敗北からの学び

  (2)1+1=3 が意味すること

  (3)「日本人はチームワークが得意」は本当か?

  (4)世界で戦う「チーム力」とは?

  (5)世界で戦う「個人力」とは?

  (6)目標は「もつ」ではなく「書く」

  (7)努力する行動(=3つの行動セット)を習慣化させる

  (8)ノート力を鍛える/説明力を鍛える

  (9)「違い(XとY)」の認識力を高める

  (10)日本人こそが、“超”グローバル人材になることができる!

  (11)思考と行動のアップグレードのための3原則       

  ※ミニエクササイズを予定

3.グローバル人事を「実践」するためのスタンス転換

  (1)日本型人事マネジメントの「真髄」は、ひと工夫により、世界でも実践できる!

  (2)自然体経営への回帰

  (3)早期退職制度V.S.自然代謝

  (4)役割と報酬の連動

  (5)現地人材が「働く」理由、「動く」理由は、原則、日本人と違う

  (6)現地人材を「自社流」で動かすための前提条件とは?

  (7)価値行動(バリュー)や行動指針は形式知化しなければいけない

  (8)価値行動(バリュー)や行動指針を浸透させる活動方法

  (9)海外拠点では「アドミ人事」に「経営人事」を加えなければいけない

  (10)日本人のストレスとアジア人のストレスは表裏一体

  (11)日本人、現地人材の間の“共感ゾーン”を広くするための方法

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